団塊世代が一斉に後期高齢者になり、75歳以上人口が2166万7000人にも膨らみ人口全体の18・2％を占める、いわゆる「2025年問題」が追っている。戦後1947〜49年生まれの団塊世代は、09年10月1日時点の60〜62歳で計算すると、約664万4000人という人口ボリュームだ。その世代が後期高齢者となれば当然、医療の必要性は増すが、医療を支える人材は大幅に不足している。医師や看護師が不足していることは経済協力開発機構（OECD）や厚生労働省の資料からも明らかで、先進国のなかでも日本の医師や看護師数が著しく少ないことがわかる。たとえば、100床当たりの医師数で見ると、米国は66・8人、英国は49・7人、日本は13・7人となっている。100床当たりの看護師数の場合、米国は233人、英国は224人、日本は54人と、いずれも米英の4分の１程度にとどまる。
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